【年収・月収別】フリーランスエンジニアの手取り額！計算方法も紹介

「フリーランスエンジニアの手取りはどのくらいなんだろう？」
「会社員とフリーランスで手取りはどれくらい違うの？」

フリーランスに独立したい気持ちはあるものの、気になるのは手取り額。税金や保険料が多く引かれ、会社員時代より収入が減るのではないかと不安な人は多いでしょう。

そもそも、フリーランスエンジニアは会社員とは異なる健康保険や年金といった社会保険へ加入することが多いです。だからこそ、具体的な手取り金額を知らなければ、想像よりも手元にお金が残らず、思うような生活ができない可能性があります。

そこで、今回は会社員と比較しつつ、年収・月収別にフリーランスエンジニアの手取り額を解説します。手取り額の計算方法や収入を増やす方法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。フリーランスエンジニアの手取り額は会社員よりも高いことが多い

フリーランスエンジニアの手取り額は会社員よりも高いことが多い

結論、会社員に比べフリーランスエンジニアの手取り額は高くなることが多いです。

下記に、ITエンジニアエージェント複数社と経済産業省が公開するデータから会社員とフリーランスエンジニアそれぞれの手取り額をまとめました。

	平均手取り額
フリーランス	約600万円
会社員	約420万円

フリーランスエンジニアは会社員と比べ、経費や控除を活用することで、手取り額を増やせます。

経費や控除を年収から引くと課税所得額が減るため、税率も低くなり支払う税金も少なく済みます。フリーランスエンジニアの経費として代表されるものが家賃です。

同じ年収で家賃を控除した場合の違いを次の計算式で紹介しています。

収入300万円、家賃を120万円（10万円×12ヶ月）とした場合

フリーランスエンジニア
300万円ー120万円（10万円×12ヶ月）＝課税所得180万円
180万円ー18万円（累進課税10%）＝162万円

会社員エンジニア
300万円ー30万円（累進課税10%）＝270万円
270万円ー120万円（10万円×12ヶ月）=150万円

上記の例では同じ年収でも手取り額に12万円の差があります。

会社員は年収に対して課税されますが、フリーランスエンジニアは年収から家賃といった経費を引いた額に課税されるのです。そのため、経費や控除を活用し課税所得額を減らすことで会社員よりも手取りを多くできます。

ただし、会社員は社会保険料は企業と折半であるものの、フリーランスは全額自己負担です。加えて、フリーランスは経費の計上方法次第では会社員の手取りが多くなることもある点に注意しなければなりません。

フリーランスエンジニアの収入から引かれる主な税金・保険

フリーランスエンジニアの手取り額を計算するには収入から引かれる税金や保険を知る必要があります。そこで、ここからはフリーランスエンジニアの収入から引かれる税金と保険を紹介します。

• フリーランスエンジニアの収入から引かれる税金
• フリーランスエンジニアの収入から引かれる保険

フリーランスエンジニアの収入から引かれる税金

フリーランスエンジニアの収入から引かれる税金は、次の4種類です。

税金の種類	詳細	税率・計算方法
所得税・復興特別徴収税	所得税：1年間の収入の 応じてかかる税金 復興特別徴収税：東日本大震災からの復興を目的に2037年まで所得税に上乗せして徴収される特別税	所得税：（収入 – 経費 – 控除）×税率 – 税額控除 復興特別徴収税：所得税×2.1％
住民税	地域社会のサービスに必要な費用に充てる税金	住民税（所得割）：（収入 – 経費 – 控除）×10％ – 税額控除 住民税（均等割）都道府県民税1,000円＋市町村民税の3,000円＋森林環境税1,000円
個人事業税	事業を行う際にかかる税金	個人事業税：（収入 – 経費 – 控除 – 事業主控除290万円）×5％
消費税	商品の購入やサービスの利用で課される税金	インボイス制度の2割特例 納付する消費税：売上にかかる消費税 – （売上にかかる消費税×80％）

所得税の税率は収入に応じて高くなり、国税庁によると5〜45％が課せられます。また、個人事業税は控除額が290万円あるため収入が290万円以上になると、納税義務が生じる点に注意しましょう。

加えて、消費税はインボイス登録をすると納税義務が発生します。ただし、負担軽減措置として2割特例が利用できる場合が多いため、活用するのが賢明です。

フリーランスエンジニアの収入から引かれる保険

また、フリーランスエンジニアの年収から引かれる保険は次のとおりです。

保険の種類	詳細	税率・計算方法
国民健康保険	職場の健康保険に加入して いない住民を対象として医療費制度	自治体により税率や計算方法が異なる 各公式サイトを確認するのが賢明
国民年金	20歳から60歳未満の全国民が加入する公的年金制度	1万7,510円/月 10万3,870円/6か月 20万5,720円/年
介護保険	介護サービスの費用負担を軽減する制度 40歳から介護保険料の負担義務が発生する	自治体により税率や計算方法が異なる 各公式サイトを確認するのが賢明 （令和6年の介護保険料の全国平均額は6,276円） 参考：厚生労働省

健康保険と年金には加入義務があるため、いずれかの社会保険へ加入しましょう。健康保険の場合には、会社員からフリーランスに独立する場合、厚生健康保険に2年間のみ任意継続が可能です。

任意継続の厚生健康保険料と国民国民健康保険料を比較して、保険料が安い方に加入することをおすすめします。どの健康保険に加入しても医療費の負担額は変わらずに、医療を受けられます。

フリーランスエンジニアの手取り計算方法

フリーランスエンジニアの手取り額は、次の手順で計算します。

手取り＝（収入 – 経費 – 控除※1）×税率 – 税額控除※2

1. 年収から経費を差し引き「所得金額」を算出する
2. 所得金額から扶養控除や社会保険料控除、青色申告特別控除などの控除を計算し、課税所得金額を算出する
3. 課税所得金額に税率をかけて、所得税額を計算する
4. 所得税額から住宅ローン控除などがあれば差し引くと納税額になる

上記の手順をもとに、年収500万円、経費100万円のフリーランスエンジニアが得られる手取り額を計算してみましょう。（30代、扶養なし、住宅ローン減税なし、インボイス登録なし、青色申告ありの場合）

• 500万円 -100万円＝400万円（所得金額）
• 400万円の国民年金19万9,080円・国民健康保険33万0,800円、青色申告65万円、基礎控除48万円（控除）
• 400万円 – 48万円 – 65万円 – 19万9,080円 – 33万0,800円＝234万12円（課税所得金額）
• 234万12円 × 10％ – 9万7,500円 ＝16万3,812円（所得税）
• 16万3,812円× 2.1％＝3,440円（復興特別徴収税）
• 234万12円 × 10％ + 5,000円＝23万9,012円（住民税）

年収500万円	税金額（青色申告あり）	税金額（青色申告なし）
国民年金	19万9,080円	19万9,080円
国民健康保険	33万0,800円	33万0,800円
所得税・復興特別徴収税	16万7,252円	20万5,732円
住民税	23万9,012円	29万9,001円
個人事業税	0	0
消費税	0	0
手取り	500 – 93万6,144円＝406万3,856円	500 – 103万5,333円＝396万4,667円

計算の結果、年収500万円のフリーランスエンジニアは約406万円の手取り額だとわかります。

ただし、個人で加入している生命保険の控除額や住んでいる地域の住民税によって変動するため、上記計算はあくまで目安として考えておくと良いでしょう。

【年収別】フリーランスエンジニアの手取り額

ここからは、次の年収別にフリーランスエンジニアの手取り額を紹介します。

• 年収300万円
• 年収500万円
• 年収700万円
• 年収1,000万円
• 年収1,500万円

なお、30代・扶養なし・住宅ローン減税なし・インボイス登録なし・経費100万円の条件で算出を行います。

年収300万円の手取り額

年収300万円のフリーランスエンジニアの手取りはおおよそ240万円、年間でならすと約月20万円です。年収300万円の手取り額は、青色申告ありで約247万円、青色申告なしで約237万円です。

税金額の内訳は次のようになります。

年収300万円	税金額（青色申告あり）	税金額（青色申告なし）
国民年金	19万9,080円	19万9,080円
国民健康保険	25万8,000円	25万8,000円
所得税・復興特別徴収税	2万1,502円	5万4,654円
住民税	4万7,120円	11万2,120円
個人事業税	0	0
消費税	0	0
手取り	300 – 52万5,702円＝247万4,298円	300 – 62万3,854円＝237万6,146円

年収300万円の場合はそれほど手取りが減らないものの、経費を正確に計上すると節税効果を高められます。

年収500万円の手取り額

年収500万円の手取り額は、青色申告ありで約406万円、青色申告なしで約396万円です。税金額の内訳は次のようになります。

年収500万円	税金額（青色申告あり）	税金額（青色申告なし）
国民年金	19万9,080円	19万9,080円
国民健康保険	33万0,800円	33万0,800円
所得税・復興特別徴収税	16万7,252円	20万5,732円
住民税	23万9,012円	29万9,001円
個人事業税	0	0
消費税	0	0
手取り	500 – 93万6,144円＝406万3,856円	500 – 103万5,333円＝396万4,667円

計算の結果、年収500万円のフリーランスエンジニアは約406万円の手取り額だとわかります。

年収500万円の場合は、300万円と比較すると所得税と住民税の支払いが多くなります。節税効果を高めるために、青色申告を行うのが賢明です。

年収700万円の手取り額

年収700万円の手取り額は、青色申告ありで約529万円、青色申告なしで約509万円です。税金額の内訳は次のようになります。

年収700万円	税金額（青色申告あり）	税金額（青色申告なし）
国民年金	19万9,080円	19万9,080円
国民健康保険	74万7,380円	74万7,380円
所得税・復興特別徴収税	36万4,709円	49万7,439円
住民税	39万7,354円	46万2,354円
個人事業税	0	0
消費税	0	0
手取り	700 – 170万8,523円＝529万1,477円	700 – 190万6,253円＝509万3,747円

手取り700万円の場合は、国民健康保険料が高額になります。経費を正しく計上しつつ青色申告を行い、納税額を抑えるのが賢明です。

年収1,000万円の手取り額

年収1,000万円の手取り額は、青色申告ありで約725万円、青色申告なしで約704万円です。税金額の内訳は次のようになります。

年収1,000万円	税金額（青色申告あり）	税金額（青色申告なし）
国民年金	19万9,080円	19万9,080円
国民健康保険	92万円	92万円
所得税・復興特別徴収税	94万2,060円	108万8,386円
住民税	68万円	74万5,092円
個人事業税	0	0
消費税	0	0
手取り	1,000 – 274万1,140円＝725万8,860円	1,000 – 295万2,558円＝704万7,442円

年収1,000万円は、フリーランスエンジニアとしてもかなり高額な収入です。年収1,000万円を超えると、納税額が増えます。所得税の税率も高くなるため、確定申告にまとまった金額が必要になります。

年収1,500万円の手取り額

年収1,500万円の手取り額は、青色申告ありで約1,030万円、青色申告なしで約1,002万円です。税金額の内訳は次のようになります。

年収1,500万円	税金額（青色申告あり）	税金額（青色申告なし）
国民年金	19万9,080円	19万9,080円
国民健康保険	92万円	92万円
所得税・復興特別徴収税	239万1,317円	261万2,343円
住民税	118万0,192円	124万5,792円
個人事業税	0	0
消費税	0	0
手取り	1,500 – 469万0,589円＝1,030万9,411円	1,500 – 497万7,215円＝1,002万2,785円

年収1,500万円を超える場合には、控除を上手に使うのが賢明です。ふるさと納税をしたり、赤十字への寄付は全額控除になります。可能な限り節税対策を行いましょう。

【月収別】フリーランスエンジニアの手取り金額の一覧表

ここからは、月収別にフリーランスエンジニアの手取り金額を一覧表で紹介します。なお、青色申告を行うことを想定しています。

月収	手取り額
約25万円	約20万円
約40万円	約34万円
約60万円	約45万円
約80万円	約60万円
約120万円	約85万円

日本の納税制度により、所得が高いほど社会保険料や所得税といった納税額が増えます。そのため、収入が多いほど手取りが減ります。上表を参考に、獲得すべき案件単価を検討するといいでしょう。

フリーランスエンジニアと会社員の手取り額の差

ここからは、フリーランスエンジニアと会社員の手取り額の差を年収別に紹介します。

年収	フリーランスエンジニアの手取り額	会社員の手取り額
300万円	約247万円	約240万円
500万円	約406万円	約390万円
700万円	約529万円	約530万円
1,000万円	約725万円	約731万円
1,500万円	約1,030万円	約1027万円

会社員の場合、厚生年金と健康保険料は会社との折半です。年収とともに保険料は高額になるため、年収が高いほど個人で支払う保険料の負担は減るのです。

ただし、フリーランスエンジニアは社会保険料を全額自己負担します。そのため、年収700万円以上ではフリーランスと会社員でそれほど手取りが変わらなくなります。

フリーランスエンジニアが手取り額を増やす方法

フリーランスエンジニアで活動を続けるなら、可能な限り手取りを増やしたいと感じる方もいるでしょう。そこで、ここではフリーランスエンジニアが手取り額を増やす方法を、4つにまとめて紹介します。

• 経費を正しく計上する
• 青色申告をする
• 控除を活用する
• 高単価な案件を獲得する

経費を正しく計上する

フリーランスエンジニアは経費を正しく計上すると、手取り額を増やせます。フリーランスエンジニアの場合は収入から経費を差し引いて納税額を算出するためです。

一般的に、フリーランスの活動に必要な費用は経費にできます。具体的には、通信費・家賃・交通費・書籍代・消耗品費・外注費・税金・保険料などです。

経費で計上するには領収書やレシートが欠かせません。ただし、家賃といった領収書がない場合には通帳への記帳でも問題ないため、正確に経費を計上するのが賢明です。

青色申告をする

青色申告をすると、フリーランスエンジニアは手取り額を増やせます。青色申告を行うと、最大で65万円の特別控除を受けられるからです。

フリーランスエンジニアの納税額は、収入から経費や各種控除などを差し引いた金額に税率などをかけて計算します。そのため、控除額が多いほど納税額も減り手取りが増えるのです。

青色申告とは、複式帳簿で記帳し確定申告を行う納税制度です。複式帳簿では取引を貸方と借方の双方から記録する記帳方法であるため手間がかかるものの、青色申告を行えば節税対策になります。

控除を活用する

フリーランスエンジニアが手取りを増やすには、控除を活用する方法もあります。最大限控除を活用すると、納税額を抑えられて手取りを増やせるからです。

フリーランスエンジニアには、次のような控除がおすすめです。

おすすめな控除	詳細	特徴
国民年金基金	将来の年金額を増やせる年金制度	掛金は全額社会保険控除が適用される
小規模企業共済	経営者のための退職金制度	掛金が全額所得控除が適用される
経営セーフティ共済	取引先の倒産による自身の倒産を避けるための共済制度	掛金を全額経費に計上ができる

上記のような制度を利用し将来に備えつつ、社会保険や所得の控除を受けられると納税額が減ります。そのため、フリーランスエンジニアの手取りが増えるのです。

高単価な案件を獲得する

高単価な案件を獲得すると、フリーランスエンジニアの手取りを増やせます。高単価な案件を獲得できれば、収入が増えるためです。

フリーランスエンジニアが高単価な案件を獲得するには、豊富なスキルや経験が欠かせません。加えて、AIといった需要の高いスキルを身に付けるとより高単価な案件を獲得しやすくなるのです。

そのため、フリーランスエンジニアはPythonや機械学習といった最新技術を扱うスキルを習得すれば手取りを増やせます。

高単価な案件を獲得するならフリーランスのミカタがおすすめ

フリーランスエンジニアが高単価な案件を獲得するなら、フリーランスのミカタがおすすめです。

フリーランスのミカタは、非公開案件を含めると常に数万件の案件を取り扱っています。稼働時間や参画時期といった条件にピッタリな案件が見つかりやすいのが特徴です。

加えて、フリーランスのミカタなら専任のコンサルタントがフリーランスエンジニアを担当します。専任コンサルタントなら、連絡ミスや情報の伝達ミスもないため、スムーズなやりとりが可能です。

フリーランスのミカタなら、安心して案件紹介や契約を任せられる環境が整えられています。ぜひ、公式サイトを確認し、フリーランスのミカタにお問い合わせください。

まとめ

今回はフリーランスエンジニアの手取りについて解説しました。

結論として、フリーランスエンジニアは経費や控除を活用することで会社員よりも手取りを増やせます。そのため、経費を正しく計上し最大限に控除を活用するのが賢明です。

加えて、フリーランスになり高単価な案件を獲得すると、より手取りを増やせます。高単価な案件を獲得するならフリーランスエージェントの利用がおすすめです。

なかでも、フリーランスのミカタを活用すると、多くの案件の中から働きたい条件の仕事を探せます。フリーランスエンジニアになり節税対策を行いつつ、スキルアップをするのが賢明です。