【2026年最新】インフラエンジニアの平均年収！年代・スキル別に紹介

「インフラエンジニアの年収って実際どのくらい？」
「今の自分の年収は、相場と比べて高いのかな？」

と気になっている方もいるでしょう。

結論からお伝えすると、インフラエンジニアの年収は求人統計で平均503万円、公的統計では889万円とされています。いずれも日本の平均給与478万円（国税庁・令和6年分民間給与実態統計調査）を上回る水準です。

そこで本記事では、最新データをもとにインフラエンジニアの平均年収を年代別・スキル別に紹介します。あわせて会社員とフリーランスの年収差や、年収を上げる5つの方法も解説するので、ぜひ参考にしてください。

なお、インフラエンジニアの仕事内容や職種の全体像を先に押さえたい方は、次の記事をご覧ください。

インフラエンジニアの平均年収は約503万〜889万円【2026年最新】

インフラエンジニアの平均年収は、求人統計で約503万円、公的統計で約889万円です。

数字に幅があるのは、調査の母集団が違うためです。公的統計は設計などの上流工程を担う経験者を多く含む一方、求人統計は募集時の給与がベースで、運用・保守の求人も含みます。

自分の立ち位置を確かめるなら、両方の数字を知っておくと判断を誤りません。それぞれ詳しく見ていきましょう。

公的統計で見る平均年収

厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）によると、「システムエンジニア（基盤システム）」の平均年収は889万円です（令和7年賃金構造基本統計調査を基に算出・平均年齢38.3歳）。

「インフラエンジニア」単独の公的統計は存在しないため、job tagではインフラエンジニアを別名に含む「システムエンジニア（基盤システム）」の区分を参照しています。

この区分は職業分類上「ITシステム設計技術者」に対応し、ITアーキテクトなど設計・上流工程の職種を含みます。そのため、運用・保守も含めた実感値よりは高めに出る点に注意してください。

求人・転職サービスの統計で見る平均年収

実際の求人相場に近いのは、求人情報を集計した統計です。求人ボックス「給料ナビ」によると、インフラエンジニアの正社員の平均年収は503万円です（2026年7月時点）。

出典	平均年収	データ/時点
厚生労働省job tag「システムエンジニア（基盤システム）」	889万円	令和7年賃金構造基本統計調査を基に算出
求人ボックス 給料ナビ「インフラエンジニア」	503万円	2026年7月時点

求人ボックスの給与分布では、442〜523万円がボリュームゾーンです。全体の給与幅は360〜1,012万円と広く、スキルや担当工程によって大きな差がつく職種だとわかります。

日本の平均年収・他のIT職種との比較

国税庁の「令和6年分民間給与実態統計調査」によると、給与所得者全体の平均給与は478万円です。求人統計ベースのインフラエンジニア（503万円）でも、日本の平均を上回っています。

他のIT職種とも比較してみましょう（いずれも求人ボックス・2026年7月時点）。

職種	平均年収
セキュリティエンジニア	565万円
クラウドエンジニア	530万円
システムエンジニア	514万円
インフラエンジニア	503万円
Webエンジニア	462万円
ITエンジニア全体	446万円

インフラエンジニアはITエンジニア全体の平均より高く、システムエンジニアとほぼ同水準です。さらにクラウド・セキュリティ領域へ進むと、より高い年収を狙いやすくなります。

【年代別】インフラエンジニアの平均年収

年代別の年収は、厚生労働省job tagが公表する年齢別データ（令和7年賃金構造基本統計調査を基に算出・「システムエンジニア（基盤システム）」）で確認できます。

年齢	平均年収
20〜24歳	約477万円
25〜29歳	約642万円
30〜34歳	約866万円
35〜39歳	約968万円
40〜44歳	約1,189万円
45〜49歳	約1,226万円
50〜54歳	約1,104万円
55〜59歳	約1,164万円

※設計・上流工程の職種を含む「ITシステム設計技術者」区分の数値です。運用・保守が中心の場合、求人統計のボリュームゾーン（442〜523万円）に近い水準になる傾向があります。

年代ごとの特徴と、相場より低い場合に考えられる要因を見ていきましょう。

20代の平均年収

20代の平均年収は、20〜24歳で約477万円、25〜29歳で約642万円です。若手のうちから日本の平均給与（478万円）と同等以上を狙える水準といえます。

ただしこの数字は、設計・構築に携わる人を含んだ統計です。監視・運用オペレーターの業務が中心の場合、年収300万円台にとどまるケースも珍しくありません。

20代のうちに運用から構築へ業務の幅を広げられるかが、その後の伸びを左右します。

30代の平均年収

30代の平均年収は、30〜34歳で約866万円、35〜39歳で約968万円です。設計・構築やチームリーダーを任され、年収が大きく伸びる時期にあたります。

一方で「30代なのに相場より明らかに低い」と感じる場合は、下流工程中心の常駐案件から抜け出せていないことが要因になりがちです。

所属企業の給与テーブルに頭打ち感があるなら、スキルの掛け算や働き方の見直しを検討するタイミングといえます。

40代・50代以降の平均年収

40代は約1,189万〜1,226万円、50代も約1,100万円以上と、統計上はピークを迎えます。プロジェクトマネージャーやITアーキテクトとして、大規模案件を束ねる立場が中心です。

逆にいえば、この年代の年収はマネジメントや上流設計の経験に大きく依存します。運用・保守の担当のままでは、統計との差が開きやすい点は押さえておきましょう。

【スキル・職種別】インフラエンジニアの年収比較

インフラエンジニアの年収は、担当領域やスキルによっても変わります。「何を身につければ年収が上がるのか」を知るために、領域別の相場を確認しましょう。

クラウド・セキュリティ系は年収が高い傾向

求人ボックス（2026年7月時点）のデータでは、インフラ系の職種の中でもクラウド・セキュリティ領域の年収が高い傾向にあります。

職種	平均年収
セキュリティエンジニア	565万円
クラウドエンジニア	530万円
インフラエンジニア	503万円

オンプレミスからクラウドへの移行は今も進んでおり、AWS・Azureなどの設計スキルを持つ人材は不足しています。セキュリティも攻撃の高度化を背景に需要が高く、単価に反映されやすい領域です。

サーバー・ネットワークの経験は、どちらの領域にも土台としてそのまま活きます。キャリアの広げ方は次の記事をご覧ください。

保有資格・資格手当でも年収は変わる

資格手当を設ける企業では、資格の保有が毎月の給与に直結します。例えばCCNA（シスコ技術者認定）では、月5,000円〜1万円程度が目安とされます（民間転職メディアの公開情報より）。

ネットワークスペシャリストなどの高度な国家資格では、より高額の手当や合格一時金を設ける企業もあります。

ただし、対象資格や金額は企業によって大きく異なります。まずは自社の就業規則を確認したうえで、手当だけでなく転職・単価交渉での評価も見据えて資格を選びましょう。

会社員とフリーランスのインフラエンジニアの年収差

独立を検討しているなら、会社員の年収とフリーランスの単価相場を同じ土俵で比べておきましょう。ここでは最新の案件データをもとに解説します。

フリーランスの単価相場は月68万円前後

インフラエンジニア案件の平均単価は、月68万円ほどとされています。単純計算で年収換算すると約816万円になります。会社員の求人統計の平均503万円と比べると、額面ではおよそ300万円の差です。

ただし単価の幅は月12万〜165万円と広く、スキルや経験によって大きく変わります。設計・構築やクラウドの実務経験があるほど、高単価案件を獲得しやすい傾向です。

独立までの具体的な手順は、次の記事で詳しく解説しています。

手取りで比較するときの注意点

フリーランスの単価は、額面どおりに手取りが増えるわけではありません。比較するときは次の3点に注意しましょう。

• 経費・保険料の自己負担: 国民健康保険・国民年金・機材費などを自分で支払う
• 賞与・退職金がない: 単価に全て含まれる前提で資金計画を立てる必要がある
• 案件が途切れるリスク: 契約終了により収入が変動する可能性がある

会社員と違い、収入の安定や保障は自己管理が前提です。その分を単価に織り込んで、手取りベースで判断することをおすすめします。

インフラエンジニアが年収を上げる5つの方法

インフラエンジニアが年収を上げる方法は、主に次の5つです。

• クラウド・セキュリティなど需要の高いスキルを習得する
• 資格を取得して市場価値を証明する
• 設計・構築など上流工程へキャリアアップする
• 年収水準の高い企業・SIerへ転職する
• 副業・フリーランスとして独立する

それぞれ順番に解説します。

クラウド・セキュリティなど需要の高いスキルを習得する

年収アップの近道は、市場で不足しているスキルを押さえることです。前述のとおり、クラウドエンジニアは平均530万円、セキュリティエンジニアは565万円と、インフラエンジニア全体より高い水準です。

システムの主流はオンプレミスからクラウドへ移っており、AWS・Azure・Google Cloudの設計・構築スキルは今後も需要が見込まれます。IaC（インフラのコード化）やコンテナ技術まで扱えると、さらに評価されやすいでしょう。

サーバー・ネットワークの基礎がある現役インフラエンジニアは、これらを習得するうえで有利な立場にいます。

資格を取得して市場価値を証明する

資格は、スキルを客観的に証明する手段として年収アップに役立ちます。資格手当そのものより、転職や案件獲得の場面で「できること」を示せる点が本質的なメリットです。

インフラ領域では、CCNAやLinuCなどの基礎資格に加えて、ネットワークスペシャリスト・AWS認定などが評価されやすい資格です。

設計・構築など上流工程へキャリアアップする

同じインフラエンジニアでも、担当工程のレベルによって年収の水準は変わります。厚生労働省の委託調査（2023年度・job tag掲載）による、設計・構築のスキルレベル別の年収は次のとおりです。

ITSSレベル	年収の範囲
レベル1〜2（初級）	420万〜620万円
レベル3（独力で業務遂行）	450万〜700万円
レベル4（チームを主導）	500万〜780万円
レベル5以上（社内外を主導）	600万〜950万円

運用・保守から設計・構築へ、さらに要件定義やアーキテクチャ設計へと工程を上げるほど、年収レンジも上がります。

年収水準の高い企業・SIerへ転職する

同じスキルでも、所属する企業によって年収は変わります。求人ボックスのデータでは、インフラエンジニアの給与幅は360万〜1,012万円と3倍近い開きがあります（2026年7月時点）。

一般に、元請けポジションの大手SIerや、自社サービスのインフラを内製する事業会社は給与水準が高い傾向です。多重下請けの下位で働いている場合、環境を変えるだけで年収が上がるケースもあります。

転職の際は、給与テーブルだけでなく「どの工程を任されるか」もあわせて確認しましょう。上流経験を積める環境かどうかが、その後の伸びを決めます。

副業・フリーランスとして独立する

会社員の給与テーブルに縛られずに収入を伸ばす選択肢が、副業と独立です。前述のとおり、フリーランスのインフラ案件は平均単価68万円/月と、会社員の相場を上回ります。

いきなり独立するのが不安な場合は、週1〜2日の副業案件で市場価値を確かめるのもひとつの手です。

収入が上がる可能性がある一方、案件が途切れるリスクや保障の薄さもあります。

高単価のインフラ案件を探すなら「フリーランスのミカタ」

インフラエンジニアとして高単価案件を獲得するなら、フリーランスのミカタがおすすめです。

フリーランスのミカタは、ITエンジニア向けの案件紹介エージェントとして高単価案件を豊富に扱っています。公開案件だけでなく非公開案件も紹介できるため、希望条件に合う案件を獲得しやすいのが特徴です。

単価交渉の代行にも対応しています。希望単価に達しない案件は取引先と交渉し、可能な限り条件に近づけます。「今の単価が適正か確かめたい」という相談から始めても問題ありません。

会社員からの独立を検討している方も、すでに独立していて単価を上げたい方も、ぜひお問い合わせください。

インフラエンジニアの年収に関するよくある質問

インフラエンジニアの年収について、よくある質問をまとめました。

インフラエンジニアの年収が「低い」「上がらない」といわれるのはなぜですか？

運用・監視などの下流工程は参入しやすい分、単価が低く抑えられがちだからです。夜勤・シフト勤務があっても、年収に反映されにくいケースもあります。

同じ職種でも給与幅は360万〜1,012万円と広く、「低い」かどうかは担当工程と環境次第です。

インフラエンジニアで年収1000万円は目指せますか？

可能性はあります。公的統計では40代・50代の平均が約1,100万〜1,226万円（job tag・令和7年賃金構造基本統計調査ベースの「ITシステム設計技術者」区分）に達しています。

ただし、上流設計・マネジメント経験やクラウドなどの専門性が前提で、誰でも到達できる水準ではありません。

未経験からインフラエンジニアになった場合の年収はどのくらいですか？

求人ボックスのデータでは、インフラエンジニアの初任給は25万円程度が相場です。単純計算で年収300万円前後からのスタートが目安になります。

経験を積んで構築・設計を担えるようになれば、平均水準（503万円）に近づくことも可能です。

インフラエンジニアの将来性はありますか？

需要は高い状態が続いています。ハローワーク求人統計では、この職種の有効求人倍率は2.24倍です。クラウド化で仕事内容は変化していますが、ITの基盤を支える役割自体はなくなりません。

まとめ

インフラエンジニアの平均年収は、求人統計で503万円、公的統計で889万円です。いずれも日本の平均給与478万円を上回ります。年収を上げる方法は、次の5つです。

• クラウド・セキュリティなど需要の高いスキルを習得する
• 資格を取得して市場価値を証明する
• 設計・構築など上流工程へキャリアアップする
• 年収水準の高い企業・SIerへ転職する
• 副業・フリーランスとして独立する

フリーランスのインフラ案件は平均単価68万円/月と、収入を伸ばす現実的な選択肢のひとつです。高単価・非公開案件の紹介や単価交渉の代行を受けたい方は、フリーランスのミカタへお気軽にお問い合わせください。